
コラム
リフォーム費用の相場は?場所別の目安から安く抑える補助金活用術まで徹底解説

リフォームを検討する際、最も気になるポイントが費用です。水回りや内装、外装など工事箇所によって金額は大きく変わり、一戸建てとマンションでも相場は異なります。
本記事では場所別の費用相場から、補助金を活用して賢く安く抑える方法まで、具体的に解説していきます。
この記事でわかること
- 水回り・内装・外装など場所別のリフォーム費用相場
- 一戸建てとマンションの規模別フルリフォーム費用の目安
- リフォーム費用の内訳と追加費用が発生する理由
- 補助金制度や相見積もりで費用を抑える実践的な方法
- 適正価格で工事するための業者選びのポイント
【場所別】リフォーム費用の相場一覧表!水回りから外装まで

リフォーム費用は工事箇所によって大きく異なります。水回りでは設備交換が中心となり、内装は面積、外装は建物の規模が費用を左右します。
- キッチン・浴室・トイレ・洗面所など「水回り」の費用
- 壁紙・フローリング張り替えなど「内装・居室」の費用
- 外壁塗装・屋根・ベランダなど「外装・外構」の費用
ここでは以下の場所別に費用相場を紹介します。
キッチン・浴室・トイレ・洗面所など「水回り」の費用
水回りのリフォームは設備のグレードと工事範囲で費用が変動します。以下の表で主要な水回り設備の費用相場をまとめました。
| リフォーム箇所 | 費用相場 | 備考 |
|---|---|---|
| キッチン(位置変更なし) | 50万円~150万円 | 壁付けから対面式への変更は150万円~280万円 |
| 浴室(ユニット→ユニット) | 60万円~120万円 | 在来工法からの変更は80万円~160万円 |
| トイレ(洋式→洋式) | 20万円~50万円 | 和式からの変更や拡張工事は50万円以上 |
| 洗面所 | 20万円~50万円 | 洗面台交換のみの場合 |
キッチンは壁付けキッチンを対面式に変更する場合、配管工事も必要になり費用が高くなります。浴室は在来工法からユニットバスへの変更で解体費用が加わるため注意が必要です。
トイレは洋式から洋式への交換が中心価格帯で、和式から洋式への変更や室内を広げる工事では50万円以上かかることもあります。
壁紙・フローリング張り替えなど「内装・居室」の費用
内装リフォームはクロス張り替えやフローリング交換が中心となり、面積によって費用が変わります。
| リフォーム箇所 | 費用相場 | 備考 |
|---|---|---|
| 壁紙張り替え | 800円~1,500円/㎡ | 10畳のリビングで約4万5,000円~ |
| フローリング(上張り) | 15万円~20万円 | 10畳程度の場合 |
| フローリング(張り替え) | 40万円~80万円 | 10畳程度の場合 |
| リビング内装(間取り変更なし) | 50万円~100万円 | クロス・床・建具交換が中心 |
| リビング内装(間取り変更あり) | 100万円~300万円 | 壁の撤去や移動を伴う場合 |
| 和室→洋室(畳のみ) | 9万円~35万円 | 6~8畳の場合 |
| 和室→洋室(全体) | 50万円以上 | 壁・天井・床すべて変更 |
壁紙張り替えは1平方メートルあたり800円から1,500円が相場です。フローリングは既存の床の上に新しい床材を重ねる上張り工法のほうが、張り替え工法より費用を抑えられます。リビング全体の内装リフォームは間取り変更の有無で大きく費用が変わります。
外壁塗装・屋根・ベランダなど「外装・外構」の費用
外装リフォームは建物の規模と使用する材料で費用が大きく変わります。
| リフォーム箇所 | 費用相場 | 備考 |
|---|---|---|
| 外壁塗装 | 1万2,000円~2万円/坪 | 延床120㎡の一戸建てで60万円~100万円 |
| 屋根塗り替え | 50万円~60万円 | 延床120㎡の一戸建て、足場代含む |
| 屋根重ね葺き | 100万円~200万円 | 延床120㎡の一戸建て、足場代含む |
| 屋根葺き替え | 150万円~300万円 | 延床120㎡の一戸建て、足場代含む |
| ベランダ防水工事 | 10万円~20万円 | メンテナンス工事の場合 |
| ベランダ新設 | 50万円~100万円 | 既存ベランダの撤去・交換含む |
| 外構・エクステリア | 10万円~50万円 | 門扉・フェンスなど部分工事 |
外壁塗装は使用する塗料のグレードが重要で、耐久性に優れた塗料を選ぶと長期的なコストパフォーマンスが良くなります。屋根と外壁の工事を同時に行えば足場設置費用を1回で済ませられるため、大幅なコスト削減につながります。ベランダやバルコニーは防水工事やサビ防止塗装なら比較的低予算で施工できます。
一戸建てとマンションで違う?規模別のリフォーム費用目安

建物の種類と工事規模によってリフォーム費用は大きく変動します。一戸建ては外装工事も含まれるため高額になりやすく、マンションは専有部分のみの工事となります。
- 一戸建てをフルリフォーム(丸ごと)する場合の費用
- マンションをフルリフォーム(スケルトン)する場合の費用
- 築年数(築20年・30年・40年)によって変わる費用の注意点
ここでは以下の内容を解説します。
一戸建てをフルリフォーム(丸ごと)する場合の費用
一戸建てのフルリフォームは構造体を残して全面的に改修する工事です。広さによって費用が大きく変わります。
| 広さ | 費用相場 |
|---|---|
| 80~100㎡ | 800万円~2,000万円 |
| 100~120㎡ | 1,500万円~3,000万円 |
| 120~150㎡ | 2,000万円~4,000万円 |
建て替えと比較すると工期もコストも抑えられる点がメリットです。
基礎や柱などの構造部分を活かすため、新築よりも短期間で完成し、廃棄費用も削減できます。外壁や屋根の工事には足場が必要で、足場工事代を含めると数百万円かかることもあります。外装工事を含む点が一戸建てリフォームの特徴で、マンションと比べて費用が高くなる要因です。
マンションをフルリフォーム(スケルトン)する場合の費用
マンションのフルリフォームは専有部分の内装や設備を一新する工事です。一戸建てより費用を抑えられる傾向があります。
| 広さ | 費用相場 |
|---|---|
| 60~70㎡ | 600万円~1,000万円 |
| 70~80㎡ | 800万円~2,000万円 |
| 80~90㎡ | 1,000万円~3,000万円 |
スケルトンリフォームでは間取りや配管も刷新でき、新築同様に自分たちの暮らしに合わせた空間づくりが可能です。ただし管理規約による制限があり、玄関ドアや窓などの共用部分は変更できません。
工事期間は内容や規模によりますが、着工から引き渡しまで3カ月程度が一般的です。工事中は仮住まいが必要になる場合もあり、引越し費用や家賃も予算に含めて計画することが大切です。
築年数(築20年・30年・40年)によって変わる費用の注意点
築年数が古いほどリフォーム費用は高くなる傾向があります。給排水管の状態が費用を大きく左右します。
| 築年数 | 主な追加工事 | 費用への影響 |
|---|---|---|
| 築20年程度 | 給排水管は交換不要なケースが多い | 比較的抑えられる |
| 築30年以上 | 鉄管の錆による給排水管交換が必要 | 費用が上がる |
| 旧耐震基準(1981年以前) | 耐震補強工事が推奨される | 大幅に費用が上がる |
一戸建てで旧耐震基準の建物は、新耐震基準を満たすレベルまで耐震補強すると費用が上がります。1981年の建築基準法改正以前に建てられた建物は、耐震性を高める工事が推奨されます。築浅物件は部分リフォームで済むケースもあり、築古物件よりリフォーム費用は抑えられます。
ただし物件価格は築浅のほうが高いため、中古物件購入とリフォームを合わせたトータル費用で検討することが重要です。
リフォーム費用の内訳とは?

リフォーム費用には材料費や工事費だけでなく、さまざまな項目が含まれています。
- 設備・建材の「グレード」による価格差
- 工事費・人件費・諸経費が含まれることを理解する
- 見えない部分の補修費用(追加工事)が発生するケース
見積書の内容を理解することで、適正価格かどうか判断できるようになります。ここでは以下の項目について解説します。
設備・建材の「グレード」による価格差
キッチンや浴室などの設備は、グレードによって100万円以上総費用が変わることもあります。最安値の商品とハイグレード商品では機能やデザインに大きな差があり、自分の生活にどの程度の機能が必要か見極めることが重要です。
壁紙や床材も素材によって価格が異なります。スタンダードなビニールクロスは1平方メートルあたり800円から1,500円ですが、珪藻土など自然素材を選ぶと費用は高くなります。建具も意外とコストがかさむ部分です。収納に扉をすべてつけると予算が大幅に上がるため、オープン収納や既製品の収納ボックスを組み合わせる方法で費用を抑えられます。
工事費・人件費・諸経費が含まれることを理解する
リフォーム費用は大きく分けて材料費、施工費、諸経費の3つで構成されています。
材料費はキッチンやトイレなどの設備、壁材やフローリングなどの資材の費用です。施工費は工事をするための費用、つまり職人の人件費にあたります。技術や経験が必要な工事ほど人件費は高くなり、リフォーム費用全体に占める割合も大きくなります。
諸経費にはスケジュール管理などの現場管理費や経費が含まれます。大規模リフォームでは設計費が別途かかることもあり、工事費に含まれているか確認が必要です。
見えない部分の補修費用(追加工事)が発生するケース
リフォームでは解体してみないとわからないこともあります。構造体の正確な寸法が図面と異なり、サイズが特注になることや工法が変わることもあり、追加費用が発生する場合があります。
解体後に隠れていた劣化や損傷が見つかり、補修が必要になるケースも少なくありません。追加工事の必要性については十分に確認し、きちんと見積もりを出してもらうことが大切です。
リフォーム費用を安く賢く抑えるコツと補助金制度

リフォームは工夫次第で費用を抑えながら理想の住まいを実現できます。
- 国や自治体のリフォーム補助金・減税制度を活用する
- 複数のリフォーム箇所をまとめて工事依頼する
- 設備のグレードを見直し、優先順位をつける
補助金制度の活用や工事のまとめ発注、設備グレードの見直しなど、具体的な方法を知っておくことで予算内での施工が可能になります。ここでは以下の方法を紹介します。
国や自治体のリフォーム補助金・減税制度を活用する
省エネ、バリアフリー、耐震といった目的のリフォームには国や自治体の補助金を活用できます。
| 補助金制度 | 対象工事 | 補助金額 |
|---|---|---|
| 介護保険 | 手すり設置、段差解消など | 工事費用の7~9割(上限20万円) |
| 断熱リフォーム支援事業 | 窓の断熱化、外壁・屋根断熱 | 補助対象経費の1/3以内(一戸建て上限120万円) |
| 耐震リフォーム | 耐震診断、耐震補強工事 | 補助対象経費の1/3(上限80万円~210万円) |
介護保険では手すり設置や段差解消などに工事費用の7割から9割、上限20万円まで補助されます。断熱リフォーム支援事業では窓の断熱化や外壁・屋根の断熱化が対象で、補助対象経費の3分の1以内が補助されます。耐震リフォームは多くの自治体で補助金制度があり、補助対象経費の3分の1が支給されます。
申請のタイミングや条件が制度ごとに異なるため、工事着工前に確認することが重要です。
複数のリフォーム箇所をまとめて工事依頼する
リフォーム費用を効率的に抑えるには、水回り、屋根、外壁など、複数の箇所をまとめて実施するのが効果的です。
特に、屋根や外壁の工事で必須となる足場は、工事を分けると設置費用がその都度発生してしまいます。しかし、一度にまとめて行うことで、足場設置費用を削減できるほか、現場管理費や職人の手間賃も節約可能です。
数年以内に複数のリフォームを予定している場合は、タイミングを合わせて一度に実行することで、費用面だけでなく効率面でもメリットが大きくなります。また、工事を一本化することで、業者との価格交渉もしやすくなり、総額での値引きも期待できます。
長期的な視点を持ってリフォーム計画を立てることで、トータルコストの削減につながります。
設備のグレードを見直し、優先順位をつける
リフォームを成功させるには、まず「何を叶えたいのか」という目的を明確にすることが重要です。これにより、絶対に譲れない箇所とコストダウン可能な箇所が明確になります。
例えば、キッチンにこだわるなら、浴室はシンプルにするなど、優先順位をつけてメリハリのある予算配分を心がけましょう。
また、費用を抑えるための工夫として、素材選びの見直しも有効です。職人の作業工程が増える素材(例:タイル)は高額になるため、フロアシートの採用や、塗装をせずに躯体を見せる「躯体現し」にするなど、工夫次第で予算内に収めることができます。
さらに、既存の建具や設備を再利用することもコスト削減につながります。優先順位の低い箇所については、グレードを下げて予算に見合った製品を選ぶことで、諦めていたリフォームも実現に近づくでしょう。
適正なリフォーム費用で工事するための業者の選び方

信頼できるリフォーム会社を選ぶことが、適正価格での工事と満足度の高い仕上がりにつながります。
- 必ず「相見積もり」を取り、総額と提案内容を比較する
- 「自社施工」の業者なら中間マージンをカットできる可能性もある
- 安さだけで選ぶのはNG!アフターフォローと実績を確認する
価格だけでなく提案力や施工体制、アフターフォローなど総合的に判断することが重要です。ここでは以下のポイントを解説します。
必ず「相見積もり」を取り、総額と提案内容を比較する
最低でも3社は比較して見積もりを検討することが大切です。要望に合わせた提案をしてくれるか、質問に対する回答が明確か、担当者との相性は良いかなど、金額以外の要素も重要な判断材料です。値段を下げる提案やデメリットも説明してくれる業者は信頼できます。
見積書の見方を理解することも大切です。材料費、施工費、諸経費の内訳が明確に記載されているか、追加費用が発生する可能性についても確認しましょう。
「自社施工」の業者なら中間マージンをカットできる可能性もある
自社で職人を抱えている業者は、下請けに出す場合と比べて中間マージンが発生しないため費用を抑えられる可能性があります。地域に根ざした工務店は自社施工体制を取っていることが多いです。職人の顔が見える施工体制は安心感にもつながります。どのような職人が工事を担当するのか、技術や経験はどの程度かなど、事前に確認できると良いでしょう。
フルリフォームが得意な施工業者にまとめて依頼することも重要です。専門分野を持つ会社もありますが、リフォーム全般を施工する会社に依頼したほうが効率的で、総合的なコストダウンにつながります。
安さだけで選ぶのはNG!アフターフォローと実績を確認する
提案される金額だけで決めてしまいがちですが、大事な家を預けるため相性や誠実さも比較してベストな会社を見つけることが大切です。保証やアフターサービスがきちんとしているかも重要なポイントです。
実績や口コミを確認することで、業者の信頼性を判断できます。過去の施工事例を見せてもらい、自分のイメージに近い工事を手がけているか確認しましょう。地域に根付いた実績がある業者は、長期的な関係を築ける可能性が高いです。
建てた後こそが本当のお付き合いの始まりという考えで、アフターフォローまで見据えた業者選びをすることが後悔しないリフォームにつながります。
リフォーム費用に関するよくある質問(FAQ)

リフォームを検討する際、多くの人が抱く疑問について回答します。
- リフォームローンは利用できますか?住宅ローンとの違いは?
- 住みながらのリフォームは可能?仮住まい費用は必要ですか?
- 契約後の工事中に追加費用が発生することはありますか?
ローンの利用方法や住みながらの工事の可否、追加費用の発生など、事前に知っておくと安心です。ここでは以下の質問にお答えします。
リフォームローンは利用できますか?住宅ローンとの違いは?
リフォームローンは利用可能で、無担保型と有担保型の2種類があります。
無担保型は1,000万円未満の工事に適し、審査が通りやすいものの金利はやや高めです。有担保型は1,000万円以上の大規模工事向きで、金利が低く最大35年の返済が可能です。中古物件購入と同時にリフォームする場合は住宅ローンを活用でき、借入額上限が1億円程度と大きく、住宅ローン控除も受けられます。
住みながらのリフォームは可能?仮住まい費用は必要ですか?
小規模なリフォームなら住みながらの工事も可能ですが、スケルトンリフォームなど大規模工事では仮住まいが必要になります。工事期間はマンションのスケルトンリフォームで3カ月程度が目安です。仮住まいの滞在費や家賃、引越し費用、トランクルーム代なども予算に含めて計画しましょう。
契約後の工事中に追加費用が発生することはありますか?
解体後に隠れていた劣化や損傷が見つかると追加工事が必要になる場合があります。施主側の要望追加による追加工事も発生します。追加費用を最小限に抑えるには、事前の打ち合わせで要望を明確に伝え、早いタイミングで相談することが重要です。ある程度の追加費用も予算に含めて計画すると安心です。
まとめ:リフォーム費用は見積もりや補助金などで安く抑えられる!
リフォーム費用は工事箇所や建物の種類、築年数によって大きく変動しますが、相場を把握することで適正価格かどうか判断できます。水回りは設備のグレード、内装は面積、外装は建物の規模が費用を左右する主な要素です。費用を抑えるには補助金制度の活用、複数箇所のまとめ発注、設備グレードの見直しなどが有効で、相見積もりを取って比較することも重要です。信頼できる業者を選び、長期的な視点でリフォーム計画を立てることが、満足度の高い住まいづくりにつながります。
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